短波帯表面波レーダ（固定式）の研究

事業の目的

狭隘な地積における空中線配置でも信号処理により距離覆域等を確保し、かつレーダー処理時間を局限しつつ既存レーダーとも協調ある操用性を確保する短波帯表面波レーダーシステムを実現する研究を行う。

現状・課題

我が国は海洋に囲まれ無人島も多く、接近する艦船、航空機等をより早期にかつ遠方で発見する「見通し外領域における警戒監視能力の強化」が求められている。地上から見通し外領域を捜索するには、短波帯表面波レーダーの活用が有効な手段と考えられるが、レーダー性能向上のためには設置面積及びレーダー処理時間の拡大等新たなリソースの追加による措置が不可欠となる。一方これらリソースの追加は、レーダーの設置候補地が限定される、目標情報の更新頻度が低下する等、運用に大きな影響を及ぼす。したがって、狭隘な地積における空中線配置でも信号処理により距離覆域等を確保し、かつレーダー処理時間を局限しつつ既存レーダーとも協調ある操用性を確保する技術を確立する必要がある。

行政事業レビュー推進チームの所見

外部有識者の所見を踏まえ、適切に対応されたい。

事業所管部局による点検・改善

１．国費投入の必要性　　将来の戦闘様相の変化に対応する優れた防衛装備品を創製できるよう、従来の装備体系を変えるような技術に対して重点的に投資し、技術的優位性を確保するため、先進技術を活用した本技術の研究に取り組むことが必要である。２．事業の効率性　　本研究は民生技術の知見を取り込むことで、より速やかで効率的な成果の取得を目指していると認められる。３．事業の有効性　　進展の著しい民生技術の知見を取り込んで、将来の戦闘様相の変化に対応する優れた防衛装備品を創製するための研究であり、技術的優位性の確保に有効である。４．総合評価　　防衛生産・技術基盤の育成や優れた防衛装備品の創製に寄与する要素技術の確立、防衛力強化に資するものと評価できる。

改善の方向性

将来の戦闘様相の変化に対応するための研究であり、計画通りに進めることで着実な技術の取得に努める。

外部有識者による点検

日本の地形的な特徴からすると、短波帯表面波レーダは重要な技術である。その研究を着実に実施していることは評価できる。