2025年度当初予算
13.6億円
2024年度執行: 13.6億円
事業の目的・概要
事業の目的
マテリアル分野において、従来の試行・経験型研究にデータ駆動型研究を取り入れた次世代の研究手法の確立及び全国展開を目指すとともに、確立した次世代の研究手法を用いて、カーボンニュートラル、Society 5.0、レジリエンス国家、Well-Being社会の実現に重要な役割を果たす革新的な機能を有するマテリアルの効率的な創出を目指す。
現状・課題
マテリアルは、我が国が産学で世界的に優位性を保持する分野である一方、近年、新興国の急速な追い上げ等を背景に、データやAIを活用した研究のデジタルトランスフォーメーション(DX)による研究開発の効率化・高速化・高度化が急務となっている。良質な実データ、高度な研究施設・設備・人材といった我が国の強みを活かし、従来の試行・経験型研究にデータ駆動型研究を取り入れた次世代の研究手法を確立するとともに、全国に展開する必要がある。
事業の概要
4つの社会像(カーボンニュートラルの実現、Society 5.0の達成、レジリエンス国家の実現、Well-Being社会)に貢献する我が国が真に伸ばすべきマテリアルの重要技術領域として掲げる8つの領域のいずれかを対象に、従来の試行・経験型の研究にデータサイエンス的手法を取り入れたデータ駆動型の先進的な研究手法を開発し実践することで、革新的な機能を有するマテリアルの効率的な創出を目指す。機関を越えた連携の下、研究開発を推進する研究拠点体制を構築し、社会的・産業的ニーズが高いことに加えて、データサイエンスとの親和性が高く革新的な成果創出が期待される研究課題を実施する。また、本事業において開発する先駆的なデータ駆動型の研究手法について、関連する協議会等との緊密な連携の下で、拠点外・事業外への普及活動を推進する。
予算・執行の年度推移
| 年度 | 当初予算 | 執行額 |
|---|---|---|
| 2025年度(当年度) | 13.6億円 | - |
| 2024年度 | 13.6億円 | 13.6億円 |
| 2023年度 | 13.6億円 | 13.6億円 |
| 2022年度 | 13.6億円 | 13.6億円 |
| 2021年度 | 4,290万円 | 4,120万円 |
執行率は当初予算ではなく、歳出予算現額合計を分母として算出しています。
2024年度実績支出先・契約情報
お金の流れ(ノード図)
下流支出・再委託・配分先は、直接支出先を経由した流れです。直接支出額と単純合算しないでください。
支出先詳細
下流支出・再委託先は直接支出先を経由した流れです
「配分先」ブロックの金額は直接支出先がさらに配分・再委託したものです。直接支出額と単純合算すると二重計上になります。
直接ブロック A国立大学法人東京大学ほか
13.5億円
--
国立大学法人東京大学
国立大学法人京都大学
国立研究開発法人物質・材料研究機構
国立大学法人東北大学
国立大学法人東京科学大学
配分先ブロック B国立研究開発法人物質・材料研究機構ほか
6.9億円
--
国立研究開発法人物質・材料研究機構
国立大学法人東京大学
国立大学法人九州大学
国立研究開発法人理化学研究所
国立大学法人東北大学
学校法人慶應義塾
国立大学法人大阪大学
国立大学法人北海道大学
国立大学法人東京科学大学
国立大学法人東海国立大学機構
集約行その他(複数支出先をまとめて記載)1.8億円
CSV上で複数の支出先を「その他」として集約した行です。個別の法人名は行政事業レビューシートに記載されていません。
点検・評価コメント
行政事業レビュー推進チームの所見
アウトカムについて毎年度目標を達成するなど順調に推移しているため、点検・改善結果を踏まえ、特段の見直しを要しないものと考えられるが、長期アウトカムの達成に向けて、引き続き適切に対応されたい。
事業所管部局による点検・改善
アクティビティ①では、事業目標に見合った着実な進捗が見られ、当該分野に係る基礎的・先導的な研究を戦略的に推進していることを示しており、また、アクティビティ②では、データ駆動型研究に携わる人材の育成が着実に進捗していることを示していることから、各拠点は真に必要な取組を進めている。中間評価においても我が国のマテリアル分野の研究開発の加速に大きく貢献するものであるとともに、データ駆動型研究開発手法・ツールを含めた成果が着実に創出していると評価されている。また、国費投入の必要性、事業の効率性及び事業の有効性の観点においては、国の重要な取組として位置づけられているマテリアル分野の研究開発を戦略的に推進すべく、効率的かつ効果的な事業運営に資するために、プログラム運営委員会が各拠点の活動を適切にマネジメントしている。
改善の方向性
引き続き、マテリアル分野に係る、基礎的・先導的な研究を戦略的に推進するとともに、人材育成への取組や、データ駆動型研究手法を効果的に活用する拠点の形成等への支援を着実に実施することが求められる。また、拠点毎の取り組みについて共有する横串活動を行う等、事業全体でデータ駆動型研究を推進することが求められる。中間評価では上記の点に加え、国際的な取組との比較や社会実装に向けた産学連携の強化や知財戦略、標準化戦略の検討等が求めらえている。
外部有識者による点検
--
所見を踏まえた改善点・反映状況
長期アウトカムの達成に向けて、引き続き適切な事業運営を実施する。
成果指標・目標値・実績値
データ駆動型研究手法の開発・改良が進む
測定指標:本事業を謝辞に含めた論文及び学会発表の年度あたりの数[単位: 件]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 25.0 | 63.0 | 252.0 |
| 2022年度 | 63.0 | 366.0 | 580.95238 |
| 2023年度 | 366.0 | 1168.0 | 319.12568 |
| 2024年度 | 1168.0 | 1236.0 | 105.82192 |
| 2025年度 | 1236.0 | - | - |
データ駆動型研究手法の実践及びその開発に携わる人材が増加する
測定指標:公開シンポジウム・セミナーや大学院プログラムの年度ごとの参加者数[単位: 人]
年度別データを表示(2022〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2022年度 | - | 2680.0 | - |
| 2023年度 | 2680.0 | 3314.0 | 123.65672 |
| 2024年度 | 3314.0 | 5937.0 | 179.14906 |
| 2025年度 | 5937.0 | - | - |
開発・改良したデータ駆動型研究手法による研究成果が上がる
測定指標:本事業を謝辞に含めた年度ごとの査読付き論文数[単位: 件]
年度別データを表示(2022〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2022年度 | 40.0 | 26.0 | 65.0 |
| 2023年度 | 40.0 | 191.0 | 477.5 |
| 2024年度 | 108.0 | 244.0 | 225.92593 |
| 2025年度 | 153.0 | - | - |
本事業で確立されたデータ駆動型研究手法の全国展開
測定指標:本事業発の研究手法及びそれを用いた研究成果の査読付き論文の累計の被引用数※2024年度より対象とする論文の定義を明確化[単位: 件]
年度別データを表示(2026〜2030年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2026年度 | 3962.0 | - | - |
| 2027年度 | 5474.0 | - | - |
| 2028年度 | 7263.0 | - | - |
| 2029年度 | 9053.0 | - | - |
| 2030年度 | 10757.0 | - | - |
※ 2022〜2030年度のデータあり(直近5年度を表示)
データ駆動型研究手法の実践に取り組む研究拠点を形成する
測定指標:研究拠点の数[単位: 拠点]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 5.0 | 5.0 | 100.0 |
| 2022年度 | 5.0 | 5.0 | 100.0 |
| 2023年度 | 5.0 | 5.0 | 100.0 |
| 2024年度 | 5.0 | 5.0 | 100.0 |
| 2025年度 | 5.0 | 5.0 | 100.0 |
公開シンポジウム・セミナーや大学院プログラムを実施する
測定指標:年度ごとの公開シンポジウム・セミナーまたは大学院プログラムの実施数[単位: 回]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 0.0 | - | - |
| 2022年度 | 5.0 | 52.0 | 1040.0 |
| 2023年度 | 52.0 | 61.0 | 117.30769 |
| 2024年度 | 61.0 | 116.0 | 190.16393 |
| 2025年度 | 116.0 | - | - |
※ アクティビティ(活動の記述)2件は省略しています
費目・使途の内訳(補足情報)
費目・使途はCSV5-3由来の補足情報です。金額は契約内の支出の内訳であり、上記の2024年度執行額(CSV2)とは集計対象・範囲が異なります。事業全体の執行額の計算には使用しないでください。
国立大学法人東京大学
再生可能エネルギー最大導入に向けた電/気化学材料研究拠点
3.5億円5費目 ▾
国立大学法人東京大学
再生可能エネルギー最大導入に向けた電/気化学材料研究拠点
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 物品費 | 1.1億円 |
| 人件費・謝金 | 1.0億円 |
| 間接費 | 8,040万円 |
| その他 | 3,570万円 |
| 旅費 | 1,600万円 |
国立研究開発法人物質・材料研究機構
再生可能エネルギー最大導入に向けた電気化学材料研究拠点
5,660万円2費目 ▾
国立研究開発法人物質・材料研究機構
再生可能エネルギー最大導入に向けた電気化学材料研究拠点
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 事業費 | 4,350万円 |
| 間接費 | 1,310万円 |
この事業についての議論
すべて見るデータ注記
本データは内閣府「行政事業レビュー」公開CSVから抽出・整理したものです。 金額は記載値(円)を百万円に換算して表示しています。支出先情報は主に2024年度実績支出として表示し、上位30件を表示しています。