2025年度当初予算
181.2億円
2024年度執行: 208.4億円
事業の目的・概要
事業の目的
我が国の科学の発展、産業競争力の強化に資するため、イノベーションの創出や国民の安全・安心の確保につながる最先端の研究基盤として、革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・インフラ(HPCI)を構築・運用するとともに、この利用を推進し、画期的な成果創出と社会への還元を図る。
現状・課題
ICT を最大限に活用し、サイバー空間とフィジカル空間(現実世界)とを融合させた取組により、人々に豊かさをもたらす「超スマート社会」であるSociety 5.0社会の実現を目指すためには、スーパーコンピュータ等の情報基盤技術が必要である。/そのため、国内の大学及び研究機関の多様なスーパーコンピュータと大規模記憶装置を高速ネットワークで接続することにより、多様な利用者の要求・要望に対応した計算環境を提供する革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・インフラ(HPCI)を構築し、効果的・効率的な運営に努めながら、様々な分野での利用を推進している。/また、特に、近年は生成AIの技術革新により計算資源の需要が増加するなどの情勢が大きく変化しており、それらに対応する必要がある。
事業の概要
HPCIを構築するとともに、この利用を推進する。具体的には、「特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律(以下「共用法」という。)」の対象である「富岳」(※令和3年3月共用開始)と国内の大学等のスパコンを高速ネットワークで結び、多様なユーザーニーズに応える計算環境を提供するHPCIを構築するとともに、幅広い分野の研究者等による利用を促進する。/また、令和12年頃までに、開発主体である理化学研究所において「富岳」の次世代となる新たなフラッグシップシステムの開発・整備を行い、研究者等の共用に供する。(補助率:定額)
予算・執行の年度推移
| 年度 | 当初予算 | 執行額 |
|---|---|---|
| 2025年度(当年度) | 181.2億円 | - |
| 2024年度 | 189.4億円 | 208.4億円 |
| 2023年度 | 181.1億円 | 217.5億円 |
| 2022年度 | 181.6億円 | 187.4億円 |
| 2021年度 | 173.1億円 | 173.4億円 |
執行率は当初予算ではなく、歳出予算現額合計を分母として算出しています。
2024年度実績支出先・契約情報
お金の流れ(ノード図)
下流支出・再委託・配分先は、直接支出先を経由した流れです。直接支出額と単純合算しないでください。
支出先詳細
下流支出・再委託先は直接支出先を経由した流れです
「配分先」ブロックの金額は直接支出先がさらに配分・再委託したものです。直接支出額と単純合算すると二重計上になります。
直接ブロック Aスーパーコンピュータ「富岳」の運用
150.1億円
スーパーコンピュータ「富岳」について、「特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律」に基づき、その共用を行う。
国立研究開発法人理化学研究所
配分先ブロック I企業等
131.2億円
スーパーコンピュータ「富岳」の保守等。
富士通株式会社
関西電力株式会社
大阪瓦斯株式会社
株式会社カワサキマシンシステムズ
株式会社大林組
近鉄ファシリティーズ株式会社
荏原冷熱システム株式会社
株式会社JSOL
東京エレクトロンデバイス株式会社
アズビル株式会社
集約行その他(複数支出先をまとめて記載)12.2億円
CSV上で複数の支出先を「その他」として集約した行です。個別の法人名は行政事業レビューシートに記載されていません。
直接ブロック CHPCIの運営
32.0億円
HPCIの運営に係る総合調整等。/課題選定、共通窓口の運用及び利用者支援等/アクセスポイント東京の運用及びHPCI産業利用等の促進。HPCIの運営に必要な設備整備。
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
国立研究開発法人理化学研究所
配分先ブロック K国立研究開発法人・大学等
9.7億円
HPCIストレージ等の運用・保守、認証基盤システムの整備・運用、産業利用等の拡大。
国立大学法人東京大学
国立研究開発法人理化学研究所
公益財団法人計算科学振興財団
大学共同利用機関法人情報・システム研究機構
国立大学法人筑波大学
直接ブロック G次世代計算基盤に係る調査研究
10.4億円
ポスト「富岳」時代の次世代計算基盤の開発にあたり、我が国として独自に開発・維持するべき技術を特定しつつ、具体的な性能・機能等について検討を行う。
国立研究開発法人理化学研究所
国立大学法人東京大学
国立大学法人神戸大学
慶應義塾
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
配分先ブロック N国立研究開発法人・大学等
6.8億円
ポスト「富岳」時代の次世代計算基盤の開発にあたり、我が国として独自に開発・維持するべき技術を特定しつつ、具体的な性能・機能等について検討を行う。
富士通株式会社
インテル株式会社
日本エイ・エム・ディ株式会社
国立研究開発法人理化学研究所
株式会社Preferred Networks
大学共同利用機関法人情報・システム研究機構
国立大学法人東北大学
国立大学法人東京大学
日本電気株式会社
国立大学法人東京科学大学
集約行その他(複数支出先をまとめて記載)4,410万円
CSV上で複数の支出先を「その他」として集約した行です。個別の法人名は行政事業レビューシートに記載されていません。
直接ブロック E「富岳」の利用促進
8.9億円
「特定先端大型研究施設の共用の促進に関する法律」に基づき、特定高速電子計算機施設に係る課題の選定を実施するとともに利用者への支援を実施。
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
配分先ブロック L企業
2.7億円
一元的窓口業務の一環としての特定高速電子計算機施設の技術相談等を実施。
富士通株式会社
株式会社メトロ
ユサコ株式会社
三美印刷株式会社
NECソリューションイノベータ株式会社
菱洋エレクトロ株式会社
株式会社ナレッジピース
リックソフト株式会社
株式会社トータル・サポート・システム
株式会社大塚商会
直接ブロック F「富岳」成果創出加速プログラム
5.7億円
「富岳」を最大限活用し、我が国の社会的・科学的に重要な課題に対して、世界に先駆けた成果を迅速に創出する。
国立研究開発法人理化学研究所
大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構
国立研究開発法人物質・材料研究機構
国立大学法人京都大学
国立大学法人東京大学
国立大学法人筑波大学
大学共同利用機関法人情報・システム研究機構
国立大学法人東北大学
学校法人関西大学
国立大学法人埼玉大学
国立大学法人東京科学大学
配分先ブロック M企業等
3.2億円
代表機関と連携して、「富岳」を最大限活用し、我が国の社会的・科学的に重要な課題に対して、世界に先駆けた成果を迅速に創出する。
国立大学法人神戸大学
国立大学法人京都大学
国立研究開発法人理化学研究所
国立大学法人大阪大学
国立大学法人筑波大学
国立大学法人東北大学
国立大学法人東京大学
国立研究開発法人産業技術総合研究所
公立大学法人横浜市立大学
国立大学法人横浜国立大学
株式会社UT-Heart研究所
ジャパンメディカルデバイス株式会社
国立大学法人奈良先端科学技術大学院大学
学校法人日本大学
国立大学法人山形大学
さらに 26 件を表示 ▾
学校法人関西大学
慶應義塾
国立大学法人東海国立大学機構
学校法人明治大学
国立大学法人千葉大学
株式会社システムサポート
国立大学法人九州大学
株式会社メトロ
みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
国立大学法人東京工業大学
株式会社HPCソリューションズ
国立大学法人北海道大学
国立大学法人滋賀医科大学
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構
国立大学法人広島大学
国立大学法人豊橋技術科学大学
学校法人東京理科大学
公立大学法人名古屋市立大学
大学共同利用機関法人自然科学研究機構
学校法人東京女子大学
国立大学法人お茶の水女子大学
学校法人近畿大学
学校法人順天堂
国立大学法人岡山大学
学校法人東邦大学
学校法人早稲田大学
直接ブロック D研究開発推進事業等の実施に係る運営管理業務
7,920万円
課題公募の実施等、採択課題について事業面・経理面での進捗管理等、外部有識者による採択課題の評価、採択課題についての情報収集等、公募事業の実施に当たり必要となる情報の把握等、及びその事業を実施する。
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
直接ブロック Hスーパーコンピュータ整備や利用推進に係る国際情勢等に係る調査
1,980万円
国際的なスーパーコンピュータを利用した研究開発の潮流調査。
アドバンスソフト株式会社
直接ブロック B「富岳」の次世代となる新たなフラッグシップシステムの開発・整備
1,530万円
「富岳」の次世代となる新たなフラッグシップシステムの基本設計の実施。
国立研究開発法人理化学研究所
配分先ブロック J企業等
1,240万円
次世代計算基盤の調達手続きに係る法律相談等。
弁護士法人TMIパートナーズ
三井不動産株式会社
株式会社ヤップ
点検・評価コメント
行政事業レビュー推進チームの所見
本事業は長期継続事業であり、各アクティビティは、概ね順調に実施されており、アウトカム指標に関しても堅調に推移している。しかしながら、令和6年度決算において執行率が低くなっており、多額の不用額が生じていることから、要因を分析したうえで、予算執行の実績を適切に概算要求に反映すべきである。
事業所管部局による点検・改善
【事業の効果実績】・各アクティビティは、概ね順調に実施されており、アウトカム指標に関しても堅調に推移している。【国費投入の必要性】・本事業は、第6期科学技術・イノベーション基本計画(令和3年3月閣議決定)において、国は、共用法に基づく最先端の大型研究施設について、産学官の幅広い共用と利用体制構築、計画的な高度化、関連する技術開発等に対する適切な支援を行うこととされており、政策優先度の高い事業である。また、国内全体の計算環境を構築し、共通の計算基盤を提供する事業であり公共性が高く、地方自治体や民間等での事業実施になじまないものである。【事業の効率性】・一般競争入札の実施においては、過去の取引の状況から供給が可能と認められる事業者に積極的な周知を図るなど、その妥当性や競争性を確保している。随意契約の締結については、契約審査委員会に諮るなど、その理由や相手先について、その妥当性の内部審査を適切に行っている。随意契約締結後には、全ての随意契約実績の公表、監査の実施などの取組により、契約の妥当性についてチェックする体制を整えている。
改善の方向性
引き続き着実な事業運営を行う。
所見を踏まえた改善点・反映状況
本事業では、想定外の調達手法の変更や仕様書構成の複雑化に対応する必要性が判明したことに伴い計画変更を行ったため、年度内に執行することができなかった。なお、執行できなかった予算は、翌年度に繰り越しており本年度において適正な執行を行う。
成果指標・目標値・実績値
優れた計算資源の継続的かつ安定的な提供
測定指標:富岳の利用状況(ジョブ充填率)※過去2年間の平均値を目標値として設定。[単位: %]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 70.0 | 70.7 | 101.0 |
| 2022年度 | 70.7 | 86.4 | 122.20651 |
| 2023年度 | 78.5 | 84.8 | 108.02548 |
| 2024年度 | 85.6 | 90.7 | 105.95794 |
| 2025年度 | 87.8 | - | - |
最先端のスーパーコンピュータを利用した研究開発を行いやすい環境が実現
測定指標:フラッグシップシステムを含むHPCIを利用した論文数※過去4年間の平均値を目標値とした。(239件+280件+214件+231件)/4≒241[単位: 件]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 260.0 | 239.0 | 91.92308 |
| 2022年度 | 250.0 | 280.0 | 112.0 |
| 2023年度 | 250.0 | 214.0 | 85.6 |
| 2024年度 | 239.0 | 231.0 | 96.65272 |
| 2025年度 | 241.0 | - | - |
フラッグシップシステムを含むHPCIを利用した研究開発の広がり
測定指標:フラッグシップシステムを含むHPCIの利用者数※前年度実績を目標値として設定。[単位: 件]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 2642.0 | 2783.0 | 105.33687 |
| 2022年度 | 2783.0 | 3404.0 | 122.31405 |
| 2023年度 | 3404.0 | 3940.0 | 115.74618 |
| 2024年度 | 3940.0 | 4574.0 | 116.09137 |
| 2025年度 | 4574.0 | - | - |
フラッグシップシステムの安定的な稼働
測定指標:運転率[単位: %]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 90.0 | 96.0 | 106.66667 |
| 2022年度 | 90.0 | 96.0 | 106.66667 |
| 2023年度 | 90.0 | 97.0 | 107.77778 |
| 2024年度 | 90.0 | 97.0 | 107.77778 |
| 2025年度 | 90.0 | - | - |
フラッグシップシステムで提供する計算資源の高度化
測定指標:開発の進捗率
定量的な目標値・実績値は確認できません
フラッグシップシステムを含むHPCIの利用者の利便性向上・申請数・配分資源量の増加
測定指標:採択課題数※目標値は、令和5年度までは本格的に「富岳」が共用を開始した令和3年度実績を基準とし、着実な運用が実施されていることを評価。※令和6年度以降は、採択課題数が増加傾向にあることから、前年度実績を目標値として設定。[単位: 件]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 305.0 | 305.0 | 100.0 |
| 2022年度 | 305.0 | 356.0 | 116.72131 |
| 2023年度 | 305.0 | 456.0 | 149.5082 |
| 2024年度 | 456.0 | 484.0 | 106.14035 |
| 2025年度 | 484.0 | - | - |
スーパーコンピュータ「富岳」を利用した先進的な研究成果の創出
測定指標:実施課題数[単位: 件]
年度別データを表示(2021〜2025年度)
| 年度 | 目標値 | 実績値 | 達成率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 22.0 | 22.0 | 100.0 |
| 2022年度 | 22.0 | 22.0 | 100.0 |
| 2023年度 | 20.0 | 20.0 | 100.0 |
| 2024年度 | 20.0 | 20.0 | 100.0 |
| 2025年度 | 20.0 | - | - |
※ アクティビティ(活動の記述)5件は省略しています
費目・使途の内訳(補足情報)
費目・使途はCSV5-3由来の補足情報です。金額は契約内の支出の内訳であり、上記の2024年度執行額(CSV2)とは集計対象・範囲が異なります。事業全体の執行額の計算には使用しないでください。
国立研究開発法人理化学研究所
特定高速電子計算機施設の運営
143.1億円1費目 ▾
国立研究開発法人理化学研究所
特定高速電子計算機施設の運営
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 特定先端大型研究施設運営費等補助金 | 143.1億円 |
富士通株式会社
スーパーコンピュータ「富岳」の保守
62.6億円1費目 ▾
富士通株式会社
スーパーコンピュータ「富岳」の保守
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 特定先端大型施設運営費等補助金 | 62.6億円 |
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
HPCIの運営
20.0億円1費目 ▾
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
HPCIの運営
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 科学技術試験研究委託費 | 20.0億円 |
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
特定高速電子計算機施設「富岳」の利用促進
8.9億円1費目 ▾
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
特定高速電子計算機施設「富岳」の利用促進
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 特定先端大型研究施設利用促進交付金 | 8.9億円 |
国立研究開発法人理化学研究所
システム調査研究
6.7億円1費目 ▾
国立研究開発法人理化学研究所
システム調査研究
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 科学技術試験研究委託費 | 6.7億円 |
国立大学法人東京大学
HPCI共用ストレージ等(東拠点)の運用、保守
3.9億円1費目 ▾
国立大学法人東京大学
HPCI共用ストレージ等(東拠点)の運用、保守
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 科学技術試験研究委託費 | 3.9億円 |
富士通株式会社
アーキテクチャ調査研究
2.1億円1費目 ▾
富士通株式会社
アーキテクチャ調査研究
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 科学技術試験研究委託費 | 2.1億円 |
富士通株式会社
一元的窓口業務の一環としての「富岳」の技術相談
1.9億円1費目 ▾
富士通株式会社
一元的窓口業務の一環としての「富岳」の技術相談
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 特定先端大型研究施設利用促進交付金 | 1.9億円 |
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
研究開発推進事業等の実施に係る運営管理業務(研究振興事業に関する課題の運営管理業務)
7,920万円1費目 ▾
一般財団法人高度情報科学技術研究機構
研究開発推進事業等の実施に係る運営管理業務(研究振興事業に関する課題の運営管理業務)
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 科学技術試験研究委託費 | 7,920万円 |
大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構
スーパーコンピュータ「富岳」成果創出加速プログラム(次世代超高速電子計算機システム利用の成果促進)「シミュレーションでせまる基礎科学:量子新時代へのアプローチ」
6,950万円1費目 ▾
大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構
スーパーコンピュータ「富岳」成果創出加速プログラム(次世代超高速電子計算機システム利用の成果促進)「シミュレーションでせまる基礎科学:量子新時代へのアプローチ」
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 高性能汎用計算機高度利用事業費補助金 | 6,950万円 |
※ 上位10グループを表示(残り4グループ)
この事業についての議論
すべて見るデータ注記
本データは内閣府「行政事業レビュー」公開CSVから抽出・整理したものです。 金額は記載値(円)を百万円に換算して表示しています。支出先情報は主に2024年度実績支出として表示し、上位30件を表示しています。